曹 増延
?J-POWER ビジネスサービス 審議役
柏柳 正之
電源開発? 茅ヶ崎研究所 特任研究員
吉田 昌稔
?J-POWER ビジネスサービス リース業務部長
浅賀 裕之
?J-POWER ビジネスサービス 社会環境部 調査役
本論文では,構造物の減衰比の算出法として構造物の地震記録に基づく方法を提案する。提案手法は地震観測により得られる構造物の地震加速度記録を基礎データとし,筆者らが開発した伝達関数マトリックス法により構造物の振動を強制振動と自由振動の各成分に分解した上で,得られた構造物の自由振動に減衰率法を適用して減衰比を求めるものである。提案手法の妥当性は,検証用モデルによる動的解析で得られた応答振動(仮の地震記録)に提案手法を適用して,動的解析に用いた減衰比が再現されることにより検証した。また,提案手法を既設の大規模アーチダムにおいて観測された多数の地震記録に適用し,得られた減衰比は,従来の地震時挙動の再現解析から同定される減衰比と概ね一致すること,さらに他の減衰比の同定事例と同程度の値であることが確認された。
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