会誌「電力土木」

　近年の巨大地震の発生を受けて，インフラ設備の安全性評価に対する社会的要請が高まっている。水力発電設備は立地する環境や建設年代が異なる事から，複数の設備を対象として安全性を横並びに評価することは容易ではない。本検討では，水路構造物の地震リスク評価に確率論的手法を適用し，設備毎に異なる地震ハザードや耐震性能，被災時の影響を考慮したリスク評価を試みた。設備の現状の PML や補強対策実施後の PML はリスクを貨幣価値換算により定量化したものであり，設備管理者が限られた経営資源を有効に活用するための重要な指標だと言える。

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