会誌「電力土木」

　自然由来重金属により底泥汚染が顕在化したダムでは，貯水容量確保のための浚渫に多大な事業費を要する社会的課題が生じる。特に日本国内では，自然由来ヒ素による汚染土壌が顕在化する事例が多く，ダム湖底泥においても同様である。一方，自然由来土壌汚染を土壌汚染対策法の対象とする平成22年 4 月 1 日の改正を契機に，自然由来重金属汚染土壌浄化の浄化技術革新が進み，その適用事例も増加傾向にある。同技術は，自然由来重金属により汚染されたダム湖底泥の処理への適用性も高いと考えれるため，その技術概要について報告する。

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