会誌「電力土木」

　南海トラフ地震や首都直下地震等の大地震が切迫するなか，護岸・岸壁の耐震性の適切な評価が求められている。一方，事業者が保有する護岸・岸壁の構造や地質条件は多岐に渡り，その全てについて詳細な耐震検討を実施する負担は小さくない。本稿では，当社石炭火力発電所における既設岸壁・護岸を対象に，国土交通省港湾局が開発した「チャート式耐震診断システム」を用い，相対的に危険度が高い箇所を簡便に抽出するとともに，危険度が高い箇所について液状化解析プログラム「FLIP」を用いて詳細な検討を行った。

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